個人投資家の皆さまへサンデン 早わかり

サンデンのことをより深く
ご理解いただくための情報をご案内します

サンデンとは

設立
1943
従業員数
5,344(2024年12月31日現在、連結)
資本金
217億円
売上高
1,838億円(2024年12月期)
海外での売上
93
事業内容
自動車機器事業
・自動車空調システム 
・自動車空調用コンプレッサー
シェア
自動車空調用コンプレッサー
のマーケットシェア

世界第2位
グループ会社
世界22カ国・地域46拠点

サンデン(Sanden Corporation)は、カーエアコン用コンプレッサーやカーエアコンシステムなどを製造・販売する自動車部品メーカーです。設立から80年有余年、群馬県伊勢崎市に本社を置きながらグローバル展開を進め、現在、主力製品であるカーエアコン用コンプレッサーの世界シェア第2位(約13%)まで事業を拡大させてきました。近年は電動コンプレッサーなど電気自動車に対応した製品に力を入れており、コンポーネントサプライヤーから「フルソリューション・システム・サプライヤー」へ変化を遂げています。

製品と技術

自動車空調システム製品

サンデンは「冷やす・あたためる」をキーテクノロジーとして、先進の快適環境の実現を目指してお客様に満足される製品、システム、サービスを、世界同一品質でお届けしています。
サンデングループの自動車空調システム製品は、世界中の自動車メーカーや建設機械・農業機械メーカーに採用されており、特に自動車メーカー向けのOEM製品を中心に、グローバルで製造販売を行っております。

統合熱マネジメントシステム(ITMS)

統合熱マネジメントシステム開発プロジェクト
Integrated Thermal Management System Development Project

世界中でバッテリーEV車(BEV)の普及が加速している中で、これまでエンジンの駆動や排熱を利用していた自動車空調システムは、モーター駆動やモーターからの排熱回収へと大きく変化しています。車内やバッテリーの温度をいかに制御するかが、自動車の航続距離にも影響する重要な課題となっています。
ITMSは、これまでサンデンが培った電動コンプレッサーをコアとしたさまざまなシステムコンポーネントとその制御によってEVの熱エネルギーを有効活用する先進的な技術です、当社はすでにITMSに関わるコンポーネントを自社製品として保有しております。

サンデンの歩み

当社は1943年に「三共電器株式会社」として設立し、1982年に現在の社名に変更。1970年にはアメリカのミッチェル社とカーエアコン用コンプレッサーの技術提携を結び、グローバル展開の歩みをスタートしました。1981年には世界で初めてスクロール型コンプレッサーを開発・生産・販売し、1988年には米国第2位の自動販売機メーカーであるベンドー社を買収。さらにアジア、ヨーロッパ、中国市場へと参入し、現在22カ国46拠点に展開。海外での売上が全体の93%を占めるまでに事業を拡大・成長しています

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グローバル展開

自動車空調用コンプレッサーのマーケットシェア

自動車空調用コンプレッサーにおけるマーケットシェアでサンデンは世界全体で第2位のシェアを誇っています。地域別では欧州で第2位、そして世界最大の自動車市場である中国では第1位のシェアを獲得しています。

サステナビリティの
推進

当社はサステナブル経営を推進し、事業活動における環境負荷軽減に努めるとともに、企業活動に関わるすべての人の安全・安心の確保、健康の増進、快適な職場環境の実現に取り組んでいます。

温室効果ガス対策への取り組み
  • サンデングループの温室効果ガス(GHG)排出量削減目標がSBT認定を取得
  • サンデングループはTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)への賛同を表明
健康経営・職場環境改善
  • 健康経営の推進『全社活動方針』を発表。健康づくりプログラムを推進
  • サステナビリティ評価取得。PDCAサイクルを回しより良い職場環境を整備
国際基準への対応
  • 欧州サステナビリティ開示規制「CSRD」への対応
  • CSRの国際基準として期待されている『RBA(EICC)』について、当社としては初めて八斗島事業所で監査を実施
自然との共生
  • 環境省「自然共生サイト」の認定を取得する「サンデンフォレスト」を運営
  • 森林の生物多様性に貢献
人財開発
  • カスタマーファーストでビジネスニーズに沿った組織と人財の開発、人財獲得・維持を実施
  • 社員のモチベーションを高めるインセンティブ・プログラムや報酬体系を提供
  • 体系的な研修プログラムを提供し、能力を育成。経営者および主要ポジションの後継者を確保
  • ビジネス目標と労働生産性の向上に貢献
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